あなたは就職活動をおこなう中で、何を大切にしていますか？
成長できる環境や、職場の雰囲気、仕事内容など、人によって就活の軸は十人十色です。
その中でも、特に「年収」が気になる就活生も多いのではないでしょうか。
年収は今後の社会人としての生活に直接影響してくるものですから、企業を選ぶうえで外せない条件だという人も珍しくありません。
とりわけ、年収が高いことで有名なのが外国企業の日本法人にあたる、通称「外資系」です。
ですが、ひとくちに外資系といっても様々な業界や企業がありますし、年代によっても年収は大きく変動するもの。
この記事では、業界や年代別に外資系の年収をまとめました。
どんな業界があなたの求める条件に合うのか、また年代によってどう変わるのかも、ぜひ注目してみてください。
他にも、外資系で年収を上げる方法や、高収入と言われる理由についても詳しく説明していきます。
外資系への就職を少しでも考えている人は、しっかり読んでおきましょう。
【業種別】外資系の年収例
さっそく、外資系企業の年収例について見ていきましょう。
まずは、外資系の業界別に年収を比較してみます。
ここでは、主な業界である
- 金融業
- コンサル業
- IT業
- メーカー業
の4つについて解説していきます。
随一の高収入を誇る金融業
外資系の中でも特に収入が高いと言われているのが金融業です。
その年収は700〜2,000万円ほどで、平均は1.500万円。
「とにかくお金が欲しいなら外資系の金融業」といっても過言ではありません。
たとえば投資銀行の会社であり、特に年収が高いことで有名なゴールドマン・サックス社では、本社勤務で1,500万〜1,800万円の年収にプラスで臨時ボーナスがつきます。
新卒の初任給は900万円ほどと、それだけでもかなりの収入ですが、中でもMBA(経営学修士)を取得していれば基本給だけで1,300万円はもらえるとも言われています。
広く就職活動をしている中でも、なかなか見ない金額ですよね。
しかし外資系の金融業では、年収〇千万円という数字は珍しくありません。
その理由については後ほど詳しく解説します。
スピーディな昇進が望めるコンサル業
次に紹介するのはコンサル業です。
コンサル業は「戦略系コンサル」と「総合コンサル」でも収入が少し異なります。
たとえば戦略系コンサルはマッキンゼー、BCGなどが有名どころで、主に企業の上層部を相手にコンサルティングを行っています。
戦略系コンサルの年収は700〜900万円ほどですが、役職やスキルによって変動が激しく、マネージャークラスでは2,000万円ほどになります。
場合によっては、年収が8,000万円ほどになるケースもあるようです。
一方、総合コンサルはCEOなどのトップ層から係長・主任クラスまで幅広くビジネスを行っており、PwCコンサルティングや世界最大の会計事務所であるデロイトが有名です。
外資系総合コンサルの年収は600〜800万円ほどと言われていますが、こちらも役職によって大きく異なり、マネージャークラスになると年収1200万円ほどになることも珍しくありません。
またコンサル業は昇進スピードが速いことも魅力の1つ。
新卒入社から数年で年収1,000万円に到達する人や、30歳で役職につき基本給1,500万円に加えてインセンティブがつくという人もいるようです。
いうまでもなく入社後の努力は必要不可欠ですが、実力に見合った昇給や昇進がしたいという人にはぴったりの環境だといえます。
インセンティブが魅力のIT業
IT業はGoogleやAmazon、Yahooなど、日常生活で馴染みある企業が多く存在します。
基本給は400〜600万円と他の業界に見劣りしてしまいますが、年収に占めるインセンティブの割合が大きいため、働き方によっては他の業界と遜色ない収入を得ることができます。
そのインセンティブの高さから同じ会社でも収入の幅は広く、かの有名なGoogleの年収は650〜2,500万まで差が開くとも言われています。
またIT業界は残業時間が短いことでも有名なので、人によっては高収入で忙しい金融業よりIT業のほうが合っているケースもあるかもしれません。
年収の差が出にくいメーカー業
メーカー業は他の業界に比べて昇進や昇給が穏やかで、年収に差が出ないのが特徴です。
インセンティブの割合も低いため、同期との給料はほとんど同じになります。
メーカーとひとくちに言っても、化学メーカーや電機・重工メーカーなど種類はさまざま。
製薬メーカーのジョンソン・エンド・ジョンソン、消費財メーカーのP＆G Japanなど、皆さんも一度は聞いたことがある名前も多いのではないでしょうか。
多種多様なメーカー業ですが、多くの企業の平均年収が800万円ほどと言われています。
またメーカー業はプライベートを大切にする風潮が強いのも特徴の1つです。
特にヨーロッパを本拠地におくメーカーは、比較的効率を重視した働き方が叶いやすい傾向にあるため、長時間の労働や残業は他の業種よりも少なくなる傾向にあります。
【年代別】外資系の年収例
次に、外資系の年収を年代ごとに見てみましょう。
何度か話題にも出しましたが、外資系はインセンティブによって大きく変動する企業も珍しくありません。
あくまで1つの目安として、参考にしてみてくださいね。
20代の平均年収は約800万円
20代の平均年収は約800万円と言われています。
日本企業における20代の平均年収が600万円ほどなので、若いうちの年収としてはかなり高い水準にあるといえるでしょう。
外資系企業では入社後即戦力として成果を出すことが求められ、そのスピードは丁寧に研修を行う日本企業よりもはるかに速くなります。
成果を求められる段階が速いぶん、給与への影響も早いうちから出ているのが外資系における20代の年収の特徴です。
また、時たま懸念される給料の男女差ですが、外資系の企業ではほとんどないと考えてよいでしょう。
30代の平均年収は約1,000万円
外資系における30代の平均年収は1,000万円ほどです。
日本企業の30代の平均年収は約980万円ほどなので、やや高いくらいだと思ってもらって構いません。
また、優秀な人であれば30代でマネージャーやディレクターといった役職につくことも珍しくありません。
立場が上になればなるほど収入も上がっていくので、平均以上を稼ぐ人も多くいます。
一方で、実績が出せなかった人や成果が芳しくない人は給料も思うように上がらず、平均以下に留まるケースもあります。
40代の平均年収は約1,500万円
40代では、本人の実力に応じる形でさらに年収の幅が大きくなります。
マネージャーやディレクターだけでなく、人によっては日本法人のトップになれる可能性も無きにしもあらず。
どんどんと収入は青天井になる一方で、本人の実力によっては日本企業に勤める同年代に追いつかれたり、収入を追い抜かれてしまうケースも見受けられます。
日本企業は年功序列の制度が根強く、会社に長くいればいるほど基本給も上がるのが一般的です。
一方外資系は成果を出せるかどうかが重要視されるため、自動的に昇給することは少なく、人によっては日本企業の方が年収が高い...なんてことも起こるようになります。
50代の平均年収は約3,000万円
50代になると、基本給が1,500万円ほどの世界になります。
ある程度の役職で責任ある立場につき、人を束ねることが多くなるため、給料もそれに比例して上がります。
あくまで平均は3,000万円ですが、それ以上の年収の人も多くいます。
あなたの実力次第では平均を大きく超えることも夢ではないので、ぜひ上の立場を目指してみてください。
外資系が高収入な4つの理由
ここまで、業界別、年代別に年収例を紹介してきました。
その数字の大きさに驚いたという人も多いのではないでしょうか。
日本の給与所得者のうち、年収が1,000万円以上の人は5%ほどしかいないことを考えると、外資系企業の年収の高さがわかるかと思います。
しかし、どうしてそんなにも高収入なのか気になりますよね。
次は、外資系企業の年収が高い理由を順に紹介していきます。
理由①成果主義であるため
先ほど少しお話しした通り、外資系企業は成果主義です。
成果主義とは、本人の実力や出した成果に応じて給料が支払われるということです。
会社の利益に貢献した人に高い給料が支払われるため、会社としては効率的に人件費を使うことができます。
また、成果に応じてプラスされるインセンティブも外資系の年収の高い理由です。
実力のある人はどんどんと成果を出してインセンティブを獲得するため、同年代の平均収入よりも高い年収を得ることができます。
理由②企業規模が大きいため
外資系企業は、そもそも外国の会社が日本でビジネスをするために作った法人です。
当然、日本以外の国にも拠点を持っているため、企業の規模が大きく、ブランド力も高い傾向にあります。
その企業規模に基づいた高い資金力も、外資系が高収入になる理由の1つ。
各国に拠点を置けるほどビジネスが軌道に乗っており、またグローバルに展開しているからこそのブランド力は外資系企業ならではです。
だからこそ、外資系は優秀な人に惜しみなくお金を使うことができ、勤める人の収入は高くなる傾向にあります。
理由③退職金の制度がないため
日本企業では一般的な退職金制度ですが、外資系の企業で退職金制度を導入している企業はほとんどありません。
というのも、外資系企業が本社を置く海外では、「1つの会社で一生働く」という日本ならではのスタイルが主流ではないからです。
海外では会社はその人のスキルやキャリアによって変えるべきであり、転職をするのが当たり前。
そのため、年収を高く設定する代わりに、退職後のことは自己責任だと考えられているのです。
同様の理由で、福利厚生が充実している外資系企業も少ない傾向にあります。
福利厚生や退職金制度がない代わりに、その分を補填できるよう年収が高く設定されているのです。
理由④優秀な人材にきてほしいため
終身雇用制度が一般的でない海外では、常に人の出入りが活発に行われます。
それぞれの希望に合わせて会社を選ぶスタイルが主流であるため、悪い労働環境では人が出ていくばかりになってしまいます。
そこで、海外の企業では優秀な人材を確保し、またその流出を防ぐため、給料を高く設定する傾向にあるのです。
外資系企業で年収を上げる3つのポイント
なぜ外資系企業は年収が高いのか、理解できたでしょうか？
日本企業とのギャップがあって、驚いた人も多いかもしれません。
次は、そんな外資系企業でもさらに高い収入を得るためのポイントを3つ紹介します。
という人は、ぜひ参考にしてみてくださいね。
成果を上げる
外資系企業は成果主義ですから、収入を上げるために最も手っ取り早いのは成果を出すことです。
努力や勤務年数、人柄などで給料が上がることはほとんどないため、収入を上げたければとにかく会社にとっての利益を出し続けるしかありません。
しかし反対に、実力があれば必ず昇給する環境ではあるので、会社にとって利益になる数字を出し続ければ、自然ともらえるお金も多くなっていくでしょう。
英語のスキルを高める
英語のスキルは外資系での仕事でかなり役に立ちます。
最初のうちは英語を使う機会はほとんどないかもしれませんが、昇進するにつれ、外国籍の上司や海外支店との連絡も増加してきます。
そんな時、英語で文書が作れたり、コミュニケーションをとれると便利です。
上の役職につきたい人や、責任ある立場になりたいという人は、新人のうちから英語力を磨いておくとよいでしょう。
周囲と良好な関係を構築する
人柄で昇給することはほとんどありませんが、外資系で活躍している人は同期や上司と良好な関係を構築しているケースが多いようです。
特に、業務に対する評価は直属の上司が行う場合が多いため、上司との仲が険悪だと、仕事に支障が出てしまったり、思いもよらないところで評価がマイナスになってしまう可能性があります。
仕事を円滑に進めるためにも、周囲との関係は良好なものにできるとよいですね。
まとめ：外資系は高収入を得られる
年収が高いことで有名な外資系企業。
成果主義で本人の実力がそのまま給料に反映されるため、人によって大きく年収は異なりますが、新卒でも平均800万円ほどの年収を得ることができます。
また、
- とにかく高収入がいいなら金融業
- 昇進スピードを重視するならコンサル業
- 実力が明確にわかるインセンティブがほしいならIT業
- 安定した高収入がほしいならメーカー業
など、外資系の中にもさまざまな特徴があります。
退職金制度や福利厚生といった面では、外資系は一般的な日系企業には見劣りしてしまいますが、もしあなたが自分の実力を試したいなら外資系企業はうってつけです。
あなたの望むキャリアに近いようであれば、ぜひ外資系企業を視野にいれてみてくださいね。
