コンサル、特に外資系コンサルと聞くと憧れを持つ方も多いのではないでしょうか。
しかし、
「コンサルって年収高そうだけど、実際いくらぐらいなんだろう？」
「コンサルってかっこいいけどハードワークで大変そう」
と思う方も多いのではないでしょうか。
そこで今回は、次の3つについてご紹介しようと思います。
- 外資系コンサルの働き方
- 外資系コンサルの年収
- 外資系コンサルの就職対策
この記事を読んで、憧れの外資系コンサル内定への準備を進めましょう。
外資系コンサルとは
外資系コンサルってよく耳にするけど実際どのような仕事なのかわからないという方もいるかもしれません。
そこで、年収についてご紹介する前に働き方について簡単にご紹介しようと思います。
そもそも外資系企業とは、外国法人や外国人投資家が一定以上出資している企業のことです。
外国に本社がある企業の日本支社と考えるとイメージしやすいかもしれません。
そして、コンサルという言葉が指すものが実は3種類あるのです。
- コンサルティングファーム：コンサルティングを提供している会社
- コンサルタント：コンサルティングファームで働く人
- コンサルティング：業務やサービス、業界全般
これらを総称してコンサルと略す場合があるため、業界研究や企業研究を進めるときは誤解のないように整理をしておきましょう。
そして、コンサルティングをもう少し具体的にいうと、クライアント企業の経営課題を明らかにして、その解決策を提案するサービスといえます。
このサービスそのものがコンサルティングファームの提供する商品であり、クライアント企業の業績を向上させることがコンサルティングファームの最重要課題です。
外資系コンサルの働き方
次に、外資系コンサルの働き方についてご紹介します。
ただ、企業によって具体的な仕事内容は異なるため、外資系コンサル全般の話ということを念頭に読んでみてください。
コンサルの種類によって大きく異なる
外資系コンサルの一般的なイメージは、「激務」ではないでしょうか。
残業が多かったり、終電を逃してタクシーで帰宅する、会社に泊まり込むなどのイメージを持たれる方も多いかと思います。
しかし、最近では働き方改革などの風潮もあり、残業がほとんどない、あるいは子どもを迎えに行ける、家族とゆっくり時間を過ごせるなどフレキシブルな環境を整える企業が増えているのです。
もちろん、企業やコンサルの種類によって異なるものの働き方が以前と比べて改善されているということですね。
仕事をちゃんと終わらせれば定時で帰れますし、プロジェクトがひと段落すればまとめて休日を取れるなどメリハリのあるワークスタイルをとれるのが外資系コンサルの特徴です。
業務内容の種類はたくさんある
外資系に限った話ではありませんが、コンサルの業務内容は多岐にわたります。
クライアント企業の経営層に対してのプレゼンと聞くと華があるように感じますよね。
しかし、コンサルの業務はそのプレゼンに向けての準備がメインです。
プレゼンへの準備にはコンサルタントやマネージャー、アナリストなど様々な役割の人が関わり、その役割によって仕事内容は大きく異なります。
また、外資系コンサルではその華やかなイメージのとおり、海外で仕事をする場合もあります。
しかし、時差ボケのストレスを感じる場合もあり、必須ではないものの英語を話せないと仕事をしづらい場面もあるかもしれません。
最近ではコロナウイルスの拡大で海外に行くことは減っているかもしれませんが、海外での仕事もあることを覚えておきましょう。
それぞれの業種の具体的な内容は後述するのでそちらをご覧ください。
成長し続けることが求められる
外資系コンサルでは、勤務時間外でもたくさんすることがあります。
抱えているプロジェクトで必要な情報を得るための勉強はもちろん、資格やTOEICなどの勉強も業務と並行しておこなわなければなりません。
しかし、平日の業務も決して楽ではありませんし、仕事を終えて帰宅した後や休日の時間の時間も注ぐこともあります。
そのため、目先だけではなく長期的な視点を持って成長する意欲やスタンスが求められると言えるでしょう。
外資系コンサルのカテゴリー
外資系コンサルの働き方のイメージは多少なりとも持てましたか？
ここまでは外資系コンサル全般の話をしてきましたが、ここからは外資系コンサルをカテゴリー別にご紹介しようと思います。
戦略系コンサルティングファーム
戦略系コンサルティングファームは、企業が抱える経営上の課題を解決するため、経営戦略、成長戦略、M＆A戦略、新規事業の立案支援などを業務とするコンサルティングファームです。
以前はプレゼンするという華のあるイメージが先行していましたが、現在は提案するだけではなく実行支援までサポートするようになってきています。
そのため、クライアントの問題点や課題を的確に把握する力や分析などの頭脳面での経験はもちろんですが、クライアントとの信頼関係を築くコミュニケーション能力も必要です。
業務・ITコンサルティングファーム
業務コンサルティングファームは顧客の業務内容を改善することで事業推進を改善するコンサルティングファームです。
一方で、ITコンサルティングファームは企業の課題に対して、ITを活用して解決することに特化したコンサルティングをおこないます。
業務の目的はクライアントの希望に合わせて、IT戦略やシステム導入などのITの最適化を実現し、企業の利益を向上させることです。
両者の違いは、業務コンサルタントはクライアント企業の業務全体の効率化を支援するのに対して、ITコンサルタントは企業に関連するIT分野全般の支援をおこなうこと。
そのため、業務コンサルタントで求められるのは様々分野の業務プロセスの理解ですが、ITコンサルタントはクライアントの業界に関する最新情報や高いIT知識も求められます。
組織・人事コンサルティングファーム
組織・人事コンサルティングファームは、採用人事や新人教育や研修、福利厚生・給与制度などの人事における幅広い問題解決に特化したコンサルティングを行うことが主な業務です。
外資系コンサルの年収は役職ごとに違う
コンサルタントは役職ごとに年収が異なるシステムを採用していることが多いです。
ここからはコンサルティングファーム内の役割を5つに分けてそれぞれの年収についてご紹介します。
コンサルタント、シニアアソシエイト
入社３〜5年目以上の方がなることの多いコンサルタントやシニアアソシエイト。
その仕事は、クライアントが抱える問題点を調査して、仮説設定や課題解決のための策を検討すること。
問題点を見極めるという観点でいうと、この後ご紹介するアナリストでの経験を生かしやすい業種ともいえます。
コンサルタントの年収目安は戦略コンサルの場合はベース給が900〜1,500万円です。総合系コンサルの場合はベース給が500〜750万円です。
マネージャー、プロジェクトマネージャー
マネージャーは入社して10年以内の方が任される役職です。
マネージャーは、企業によって呼び方が異なり、エンゲージメントマネージャー、プリンシパル、チーフコンサルタントなどがあります。
マネージャーはいわゆる管理職にあたり、クライアント企業の案件をリードする立場です。
チームの統括や部下の指導など上の立場ならではの責任感もありますが、社内環境の改善もおこないます。
そのため、マネージャーになるとリーダーシップや対人関係のスキルがさらに必要です。
年収は戦略コンサルのベース給は1,500万円〜2,000万円、総合系コンサルの場合はベース給は900〜1,500万円となっています。
パートナー、ディレクター、シニアプリンシパル
パートナー、ディレクター、シニアプリンシパルはどの職階よりも上で、最低でも7年以上の勤務経験が求められます。
日系企業でいうと役員に近いと言えるでしょう。
パートナーは、他にもアソシエイト・プリンシパル、マネージングディレクター、ヴァイスプレジデント、シニア・エグゼティブなどとも呼ばれるようです。
クライアント案件の統括する役割は複数ありますが、パートナーは一番上の責任を持ちます。
コンサル料は数千万することも珍しくありません。
高額でもコンサルを受けてみたいと思ってもらうために、業務スキルはもちろん、人間性も大事な要素であると言えます。
平均年収は戦略コンサルの場合はベース給が2,500万円以上で、それにインセンティブがつくため人によっては年収5,000万円を超える人もいるようです。
総合系コンサルでも2,000万円以上が見込めます。
アナリスト、アソシエイト、リサーチャー
アナリスト、アソシエイト、リサーチャーは入社して間もない社員や入社して数年の社員が多く就くことが多いようです。
新卒で入社して配属されるのはここが多いかもしれません。
アナリストの業務内容は、文字通り分析や調査の業務をおこなうこと。
調査業務をおこなうことからリサーチャーと呼ばれることもあります。
具体的な業務は、クライアントからのデータを活用しての分析計画の策定をおこなったり、分析をしてその報告をしたりすること。
外資系コンサルはクライアントの利益の向上を目的に業務にあたりますが、入社してすぐはデータの取り扱いをしながら業務スキルを磨いていきます。
アナリストの年収ですが、戦略コンサルの場合はベースが約500〜800万円、インセンティブ次第ではそれ以上の収入も。
一方で、総合系コンサルの場合は、ベース給が450〜550万円です。
新卒での外資系コンサルへの就職もレベルが高いものの、アナリストになるだけでも同年代の平均以上の年収がもらえます。
次にアソシエイトについてですが、こちらはアナリストよりも1つ上の役職です。
入社して3年前後の方がアソシエイトを担当します。
アソシエイトはアナリストと同様にデータの分析や調査をおこなったり、企業によってはコンサルタント業務もおこなったりするため、コンサルタントと呼ばれることもあるようです。
アソシエイトのベース給はアナリストと同等の立場の企業であれば同じ程度ですが、アナリスト以上の立場を担っていれば800〜1,500万円が目安となります。
プリンシパル、シニアマネージャー
プリンシパルは入社15年以内の方が対象の役職です。
企業によってはプリンシパルが存在せず、マネージャーがプリンシパルと同様の業務を担当することもあります。
抱えている案件のみならず、社員の教育や採用などの人事に関する業務に当たる場合もあるようです。
案件に関しては、クライアントとの交渉や折衝を行なったり、新規案件の獲得やビジネスの開拓をしたりするなど、全体を動かす立場にあるといえるでしょう。
プリンシパルは、業務量が多いものの立場が上な分、与えられる裁量が大きいことも特徴です。
平均年収は戦略コンサルの場合がベース給が1,700万円〜3,000万円、総合系コンサルの場合がベース給が1,400万円〜1,800万円となっています。
外資系コンサルの企業別年収
ここからは、外資系コンサルといったら誰もが1度は聞いたことのある企業の年収についてご紹介します。
同じ外資系コンサル、同じ役職でも企業ごとに違うのです。
それぞれの企業の特徴もご紹介するので、自分はどの働き方が一番いいかなという視点も持ちながら読んでみてください。
アクセンチュア
アクセンチュアはITに特化した外資系コンサルです。
経営戦略だけではなく、システム開発にも力を入れているのが強みといえます。
外資系なので、グローバル案件も多く、入社して働くためにはビジネスレベルくらいの英語力があると困らずに働けると言えるでしょう。
アクセンチュアの年収の目安はこちらのとおりです。
| 平均 | 900万円 |
| コンサルタント | 700万円〜 |
| マネージャー | 1,100万円 |
| パートナー | 2,000万円〜 |
| アナリスト | 530万円〜 |
| シニアマネージャー | 1,600万円 |
https://www.enworld.com/blog/2018/07/gaishikei-consultants?source=google.com
ベイン・アンド・カンパニー
外資系コンサルと聞くと、激務というイメージを持ってしまいがちですが、ベイン・アンド・カンパニーは外資系コンサルの中でもワークライフバランスが取りやすいと言われています。
コンサルに興味があり、プライベートも大事にしたいという方にはおすすめの企業と言えるでしょう。
平均年収はこちらの通りです。
| 平均 | 1,900万円 |
| コンサルタント | 910~1,700万円 |
| マネージャー | 1,800~2,800万円 |
| パートナー | 3,200万円〜 |
| アナリスト | 650~825万円 |
https://www.enworld.com/blog/2018/07/gaishikei-consultants?source=google.com
マッキンゼー・アンド・カンパニー
マッキンゼー・アンド・カンパニーは国内企業上位30社の約7割の企業をクライアントとしている外資系コンサルです。
グローバル勤務にも力を入れており、語学研修や留学支援のトレーニングを実施することもあります。
実績次第で海外進出も目指せるため、海外で仕事をしたいと考えている人にはおすすめの企業と言えるでしょう。
年収は表のとおりです。
| 平均 | 1,800万円 |
| コンサルタント | 800~2,100万円 |
| マネージャー | 1,500~2,850万円 |
| パートナー | 5,000万円〜 |
| アナリスト | 700~1,200万円 |
https://www.enworld.com/blog/2018/07/gaishikei-consultants?source=google.com
ボストンコンサルティンググループ
ボストンコンサルティンググループは外資系コンサルの中でも社内教育に専念している企業といわれています。
外資系コンサルはクライアントの利益向上を目的に提案をおこないますが、ボストンコンサルティンググループは提案の実行面でのサポートも力を入れていることが特徴です。
年収は表のようになっています。
| 平均 | 1,800万円 |
| コンサルタント | 900~1.800万円〜 |
| マネージャー | 1,800~2,550万円 |
| パートナー | 4,400万円〜 |
| アナリスト | 700~800万円 |
https://www.enworld.com/blog/2018/07/gaishikei-consultants?source=google.com
外資系コンサルへの就職するためには
外資系コンサルを目指すうえで大きな壁となるのが、就活難易度の高さ。
就活成功は非常に狭き門となっており、一見すると就職するのが無謀なようにも思えてしまいます。
しかしそれは対策せずに挑戦した場合の話。適切な対策をおこなえば内定獲得も可能です。
ここでは、外資系コンサルの就活に向けて、求められている人物像や試験の種類や対策についてご紹介します。
求められる人物
外資系コンサルで求められる人物像と聞くとどのような人物像をイメージしますか？
バリバリ働くサラリーマンなどが思い浮かぶでしょうか。
ここでは実際に求められる人物像についてご紹介します。
ここに当てはまらないから内定を獲得できないというわけではないので安心してください。
目安として見てもらえればと思います。
学歴の高さ
外資系コンサルはコンサルタント自身が商品です。
他の業種と異なり、会社の良し悪しはコンサルタントの良し悪しで決まると言っても過言ではありません。
そのため、外資系コンサルは学歴を重視する傾向があるようです。
「〇〇大だから内定」というわけではありませんが、受験勉強に耐えて有名大学を卒業するという結果を残している人物と判断されるため、入社しても大きな成果を出すのではないかと判断してもらえます。
しかし、最近では戦略立案だけではなく結果までコミットできることを求められるため実行支援するという観点で学歴以外の部分で経験なども重要視されるのです。
ストレス耐性の高さ
一般的な業界と比較すると、コンサル業務はハードです。
特に経験が少ないうちは、長時間勤務になることも多くなります。
作業量が多く、それをさばくには体力が必要なのはもちろん、クライアント折衝が発生するため、ストレス耐性も必要です。
このように、仕事の物量をこなすだけの体力面でのストレス耐性と、クライアントとコミュニケーションを取るうえでのストレス耐性が求められます。
高い集中力
コンサル業務はプロジェクト期間中にスピーディーに仕事をこなさなければなりません。
スピーディに仕事をこなすには、頭の回転の速さや効率のよさ、仕事の慣れももちろんありますが、高い集中力が求められます。
集中してアウトプットすること、そして着実に求められる結果を出せることが重要です。
元々高い集中力のある人もいるかと思いますが、そうではないという方も自分が一番集中できる状態は何をしているときか理解しておいたり、ルーティーンのようなものがあったりすると、入社してから仕事が進みやすくなります。
堪能な英語力
外資系コンサルで働くためには高い英語力は必ずしも必要ではありません。
クライアントによって必要な英語力が変わってくるためです。
しかし、長期的にコンサル業務に携わるのであれば、英語力を高めておくことは損ではありません。
英語でしかやりとりできないクライアントの案件を担当する場合や海外オフィスとの交流がある場合、英語力が高いかどうかは重要です。
そこで不自由なく話せれば、他の人に比べてアドバンテージがある状態で働くことができ、成果も出しやすくなります。
論理的思考力
コンサルの仕事はクライアントの経営課題を解決すること。
そこで、論理的思考力、ロジカルシンキングはコンサルとして仕事をする上で必須能力です。
外資系コンサルの選考ではケーススタディやフェルミ推定などの問題を解く場合もあります。
事前の対策が必要なことはもちろん、普段からロジカルシンキングを鍛えておくと本番でも困らずに済みますよ。
試験の種類
外資系コンサルの選考でよくあるのは、筆記試験、書類選考、面接です。
それぞれの選考の目的やチェックされるポイントなどをご紹介します。
筆記試験
外資コンサルの選考は、筆記（WEB）試験によって応募者の大多数をバッサリ落とす「足切り」がおこなわれます。
競争相手の学力レベルも高水準であるため、その中で上位に入るには相当な点数を取らなければいけません。
そのため、対策をせずに試験に臨むのは危険です。
具体的な対策としては、どのファームでどのような問題が出題されるかを最初に把握しましょう。
出題される問題の種類がわかっていれば、同じ形式の問題を解けるように訓練するだけです。
書類選考
「外資系コンサルはESなんかみてないんじゃないの？」「結局学歴しか見てないんじゃないの？」と思う方もいるのではないでしょうか。
ところが、外資系コンサルの中にはESの深掘りをする企業もあるため、テキトウに書くのは危険です。
志望動機は特に深掘りをされやすいので、面接で聞かれても答えられるようにしっかり準備して臨みましょう。
面接
面接では提出した書類をもとに聞かれることが多いです。
特に志望動機については、ファーム毎の特徴などを詳しく把握していないと満足に話すことは難しいため、業界研究を念入りにしておきましょう。
内容については同業の企業ごとの特徴の差など、業界について体系的に理解しておくことが重要です。
また、逆質問を求められるケースもあるため、業界研究をするなかで事前に質問を用意しておくといざ求められたときも困らずにすみますよ。
外資系コンサルでは志望動機や強みなどを聞くなどの一般的な面接以外に、ケース面接をおこなうこともあります。
ケース面接とは、面接官とおこなう口述試験のことでs、特定の事例について問題解決アプローチを思考する・提示するものです。
具体的な内容としては「日本にある電柱の数は？」といった数量予測を求められるフェルミ推定、「国内旅行者を増やすにはどうしたら良いか？」といった解決策の提示を求められる問題解決に大別されます。
チェックされるのはケース面接では結論が正しいかどうかよりも、結論に至るまでの思考プロセスが論理的であるかどうか。
その場で論理的に考えて、それを人に説明するのは慣れが必要です。
道筋を考えて結論を出すのは1人で練習をすることは可能ですが、論理的に相手に伝えるという部分は実際に人に向けて練習をして慣れましょう。
まとめ
今回、外資系コンサルについて次の3点を中心にお伝えしました。
- 外資系コンサルは役職によって年収が大きく異なる
- 外資系コンサルも種類によって仕事が多岐にわたる
- 外資系コンサルはしっかり準備をして選考に臨む必要がある
外資系コンサルと聞くと「激務」というイメージを持つ方が多いかと思います。
企業や役職によって違えど、たしかに決して楽な仕事ではありません。
その分、その大変さに見合った収入を得ることも可能です。
今回の記事を読んで興味を持った方は、業界研究や企業研究などをしてみて、ぜひ選考に挑戦してみてください。
外資系コンサルの内定を獲得するのは簡単ではありません。しかし、しっかりと対策をすれば十分内定獲得も可能です。
あなたが理想の働き方ができることを祈っています。
